YouTube広告が本当に「店頭売上」につながった？ID-POS連携で広告効果の見える化に取り組みました

【純増ROAS110%】従来難しかったYouTube広告の効果をID-POSにより可視化

「YouTube広告を打ったけど、本当に店頭で売上が伸びたのかな？」

「なんとなく手応えはあるけど、新規のお客様が増えたかどうかわからない…」

食品・飲料・日用品メーカーのご担当者様は、こんな悩みを抱えていませんか？

オンラインの広告が、店頭でのオフライン購買にどうつながったのか。これまで感覚に頼りがちだったこの効果を、データで明確に把握するのは難しいとされてきました。

例えば、次のような問いに対して、明確な根拠を元に回答することはできているでしょうか。

Q.デジタル広告に接触したユーザーは、本当に商品を買ってくれたのか？

Q.売上が増えたのは、客数が増えたのか、それとも購入単価が増えたのか？

Q.購入者は新規顧客か、それともリピート顧客か？

Q.費用対効果は合っているのか？

従来の手法ではアンケート調査に留まり、データをもって回答することは困難でした。

デリッシュキッチンでは、大手食品スーパーのID-POSデータとデジタルIDを連携させる独自の仕組みで、この課題を解決します。オンラインでの広告接触と、実際の店舗での購買データを紐づけることで、これまで見えなかった広告効果を可能にしました。

本記事では、大手乳製品メーカー様との取り組みを例に、オンライン広告がオフラインの売上に与えた貢献度をデータで解き明かした分析事例をご紹介します。

背景/課題 - 新たな顧客の創出をサポート

今回担当させていただいたブランドは、認知・喫食経験ともに高いものの、顧客の大部分を50代以上が占め、ユーザー構成が年配層に偏っていることが課題となっていました。その為、新たなターゲットとして若年子育て世代を設定し、顧客の幅を拡げることを施策の目的とされていました。

本案件では、テレビをあまり視聴しないターゲット層に視聴の質を担保しながら、効率的にリーチを獲得する為、媒体はYouTubeを選択。広告がターゲットの購買を促したのかまでを可視化する為、以下のような広告プランニングを提案しました。

施策概要 - 若年層へのリーチと広告による行動変容を可視化

効果検証を目的に大手食品スーパーのID-POSと紐づくデジタルIDに対して配信。「配信グループ」と「非配信グループ」の購買データを比較し、広告効果を算出する。また推定広告結果を全体に拡大することで全体の効果を可視化する。

※非配信グループを2パターン設定し、特に1.の同属性グループと比較することで、「特定の属性（20～40代女性）の購入意欲が元々高かっただけ」という外的要因を排除し、広告接触による純粋な効果を測定する

配信結果サマリー - 広告接触グループの売上が「162%」に大幅伸長！

ターゲット層とクリエイティブの親和性が高かったことに加えて、入札単価の細やかな調整により、お預かりした広告予算を効率的に活用に成功。質の高い広告視聴を実現しました。

また、ID- POSを元にした分析結果においても、購入率のリフトアップにより、売上が増加したことが確認されました。

視聴完了単価はシミュレーション対比で約4分の3に抑え、視聴完了率も13%アップと良好な結果となった。

配信グループの売上は前週比で162%と大幅に伸長。購入者数が1.5倍に増加したことが大きなインパクトとなった。期間中の来店人数に変化はなく、ブランドの購入率が高まったことが影響した。

詳細分析 - 新規顧客の獲得に貢献！費用対効果◎

施策の効果をより立体的にする為、「購入率」「顧客ステータス」「費用対効果」の観点で掘り下げて分析します。

期間中、全体の購入率が増加していることから、小売の販促（売り場づくり等）が影響していることが予想される。ただしその中でも広告配信グループは非配信グループ以上に購入率の上昇幅が高く、広告による影響と考えられる。

新規ユーザーが2倍、ヘビーユーザーが1.5倍以上売上が増加。非配信グループと比較しても、新規・ヘビーにおけるリフト幅が大きいことから、当施策は新規顧客の獲得とヘビーユーザーの売上増加に大きく貢献したと考えられる。

新規獲得は「潜在顧客に対して商品の魅力を知ってもらえた」ことを、ヘビーユーザーの売上増加は「商品の魅力を再認識させることができた」ことの表れであり、クリエイティブがどのようにユーザーから評価されたのかを知る手掛かりとなった。

広告の配信グループと非配信グループ(同属性)間における、「購入者数」と「購入単価」の差を広告効果と定義。リーチユーザー全体に拡大することで、広告全体の効果を推定する。

その結果、広告によって生み出された売上増加額が、放映期間中に広告費を上回る、非常に費用対効果の高い施策であったことが示唆された。

まとめ：ID-POS連携が解き明かした4つの広告効果

冒頭の問いに照らし合わせ、本施策では以下のような効果があったことが確認されました。

Q.デジタル広告に接触したユーザーは、本当に商品を買ってくれたのか？

A.広告接触グループは非接触グループに比べ、売上増加が確認されました。

Q.売上が増えたのは、客数が増えたのか、それとも購入単価が増えたのか？

A.客数と単価のどちらも増加しましたが、客数が1.5倍に増加したことが、売上増に大きく影響を及ぼしました。

Q.購入者は新規顧客か、それともリピート顧客か？

A.新規顧客の売上金額が2倍、ヘビーユーザーの売上金額が1.5倍に増加。新規顧客獲得・既存顧客の追加購買に大きく貢献しました。

Q.費用対効果は合っているのか？

A.広告による効果と推定される売上増加額が広告費を上回り、純増ROASは110%を達成。費用対効果が非常に高い施策となりました。

終わりに - 様々なデジタル施策の効果検証が可能

本記事ではYouTube広告の運用をテーマに事例を紹介しましたが、MetaやTikTok等でも同様の検証が可能です。またインフルエンサー施策等の効果検証としてもご活用いただけます。

デリッシュキッチンをはじめ、自社プロダクトの成長過程で磨き上げたデジタル広告の運用ノウハウを、現在はメーカー様や代理店に対しても提供しています。

同様の課題をお持ちの企業様、あるいは本事例のような取り組みにご興味がございましたら、ぜひお気軽にお問い合わせください。